沿革

創業から現在に至る歩みです。

西暦 主な出来事 社会の出来事
1945年
(昭和20年)
  • 内藤泰春「機械工具卸商」を創業
  • 太平洋戦争終戦
1953年
(昭和28年)
  • 「株式会社 内藤商店」を設立
    資本金150万円
  • NHKテレビ放送開始
1964年
(昭和39年)
  • 商号を「株式会社 内藤」に変更
  • 東海道新幹線が開業
1974年
(昭和49年)
  • 東京都北区昭和町に本社を移転
 
1990年
(平成2年)
  • 得意先との情報ネットワーク化の全国展開開始
  • ソ連に大統領制、ゴルバチョフが初代大統領に就任
1993年
(平成5年)
  • 社名ロゴデザインを「株式会社 NaITO」に変更
  • 初のプロサッカーJリーグ開幕
1999年
(平成11年)
  • ホームページを開設
  • 株式を店頭登録(現 株式会社大阪証券取引所ジャスダック市場)
  • EUの単一通貨・ユーロ導入
2001年
(平成13年)
  • ISO14001認証取得(本社)
  • アメリカの同時多発テロ発生
  • ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)が開業
  • 小泉内閣誕生
2004年
(平成16年)
  • ISO14001認証エリア拡大(名古屋)
  • ジャスダック証券取引所(現 東京証券取引所スタンダード市場)に株式を上場
  • 新一万円、五千円、千円札発行
2005年
(平成17年)
  • 岡谷鋼機株式会社の子会社となる(資本金22億91百万円)
  • 中部国際空港開港
  • 個人情報保護法施行
2006年
(平成18年)
  • 海外展開として岡谷鋼機株式会社とともにタイ現地法人(現 SOMAT Co., Ltd.)設立
  • 会社法施行
2008年
(平成20年)
  • 商号を「株式会社 NaITO」に変更
  • 北京五輪大会が開催
  • アメリカのオバマ大統領選出
2009年
(平成21年)
  • ISO14001認証エリア拡大(大阪)
 
2011年
(平成23年)
  • ベトナムに駐在員事務所を設立
  • 東日本大震災が発生
2012年
(平成24年)
  • ベトナムに NAITO VIETNAM CO., LTD. (現地法人)を設立
  • 東京スカイツリーが開業
  • ロンドン五輪大会が開催
2013年
(平成25年)
  • 普通株式1株につき10株の割合をもって分割し、単元株式数を10株から100株に変更
  • 残存する第一回優先株式の取得および消却
 
2014年
(平成26年)
  • 埼玉県桶川市に埼玉支店(旧 北東京支店)を開設
  • 栃木県宇都宮市に宇都宮事務所を開設
  • 長野県岡谷市に岡谷事務所を開設
  • 消費税引き上げ(5%→8%)
2015年
(平成27年)
  • 福島県郡山市に郡山事務所、山形県山形市に山形事務所を開設
  • 福岡県北九州市に北九州事務所を開設
 
2016年
(平成28年)
  • 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行
  • マイナンバー制度が開始
  • 熊本地震が発生
  • 米大統領選でトランプ氏が当選
2018年
(平成30年)
  • 北東北支店を岩手県北上市から盛岡市に移転
  • 史上初の米朝首脳会談
  • 豊洲市場が開場
2019年
(平成31年)
  • 神奈川県川崎市に南東京支店を開設
  • 新元号「令和」を発表
  • 消費税引き上げ(8%→10%)
2020年
(令和2年)
  • 三重県四日市市に四日市事務所を開設
  • 英国がEU離脱
  • 新型コロナウイルス「COVID-19」が流行
2022年
(令和4年)
  • 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行
  • ロシアがウクライナに侵攻
2023年
(令和5年)
  • 東京都大田区に京浜事務所を開設
  • 中部物流センターを愛知県名古屋市瑞穂区から中川区に移転
  • 北関東支店を群馬県太田市から同市内に移転
  • 東日本物流センターを東京都北区から群馬県太田市に移転
  • 本社(管理部門)を東京都北区から台東区に一時移転
 
2024年
(令和6年)
  • 本社(営業部門)を東京都北区から荒川区に一時移転